条件緩和型生命保険の注意点を知る
病歴があっても 生命保険に加入できる?
「生命保険は病歴があると契約ができない」そんな風に思っている方も多いのではないでしょうか。
しかし、必ずしも病歴があると契約できないわけではありません。
商品によっては契約できる生命保険もあります。
病歴があると生命保険の契約はどのように変わるのでしょうか。
生命保険と病歴の関係
生命保険は無条件に契約できるわけではありません。
生命保険は多くの人でお金を出し合って貯めたお金を、一定の確率で起こる死亡や病気になった人に支払う商品です。
そのため、死亡する確率や病気になる確率が高くなる人が契約すると、その分他の人の負担が大きくなってしまいます。
死亡や病気になる確率は数理計算のプロが複雑な計算を用いて算出しています。
確率は年齢・性別により異なりますが、病歴も大きな要素となります。
そのため、契約引き受け時の重要な判断材料として病歴を告知してもらいますが、病歴の内容や時期によっては保険契約ができない場合もあります。
病歴があっても 契約できる保険商品
近年は保険会社も病歴がある人の保険ニーズに答えるために様々な保険商品を開発しています。
引き受け基準緩和型医療保険
引き受け基準緩和型医療保険とは告知の内容が限定されており、少ない質問に答えるだけで加入できる医療保険です。
商品により告知の内容が異なりますので、保険料や保障内容も異なります。
ご自身の健康状態でも契約できる保険商品を探してみると良いでしょう。
引き受け基準緩和型の医療保険を図で示すと以下の通りです。
一般的に引き受け基準緩和型医療保険は契約後一定期間、保障額が小さくなっています。
一定期間経過後は通常の医療保険と同等程度まで保障額が大きくなる仕組みをとっています。
無選択型終身保険
無選択型終身保険とは保険の対象となる人の健康状態を告知する必要が無い保険です。
ただし、入院中の方は契約することができません。
また、健康状態を告知する必要はありませんが、職業を告知する必要があります。
危険な職業に就いている場合は契約できない場合もあります。
無選択型終身保険は健康状態を告知する必要が無いため、告知が必要な保険よりも保険料が割高となっています。
終身保険の場合は長生きすると保険料が保険金額を上回る可能性もありますので注意しましょう。
病歴がある方も、保険料の高い無選択型終身保険に契約する前に、まずは通常の保険に加入できないかを検討してから加入したほうが良いでしょう。
無選択型終身保険を図にすると以下のようになります。疾病による死亡保障額は契約当初は小さく抑えられ、災害死亡保障額は契約当初から大きくなるように設定されています。
持病はあるが、災害等にも備えて生命保険を契約しておきたいという方にお奨めの保険です。
病歴がある場合の注意点
病歴がある人が保険を契約する際に注意しておくべきことを確認しておきましょう。
特別条件の内容をよく確認
病歴がある人が保険を契約すると、特別条件が付く場合もあります。
特別条件の内容はその病気の再発だけでなく、類似の病気も保障されないケース等もあります。
保険の契約をしても自分が心配するような病気の保障がされなければ、意味がありませんので、特別条件付きで契約する場合はどのような病気がカバーされているのか、よく確認してから契約するようにしましょう。
告知漏れに注意する
保険契約者は自分の病歴をしっかりと告知する義務があります。
告知義務違反があった場合には契約を取り消される、保険金の給付を受けられないといった可能性もあります。
うっかり忘れていたという場合も告知義務違反に該当しますので、十分に注意しましょう。
入れ墨やタトゥーも生命保険に入れない?
病歴とともによく聞くのはタトゥーがあると生命保険に入れないという話です。
実際に入れ墨やタトゥーがあると生命保険の契約を断られる場合があります。
理由は二つあります。
一つ目は反社会的勢力である可能性が高いということです。
近年は反社会的勢力と付き合いをすることを世間の人は厳しい目で見ています。
契約者に反社会的勢力の人がいることは生命保険会社にとってもマイナスとなりますので、入れ墨やタトゥーを理由に契約を断られるケースもあります。
二つ目は感染症のリスクです。入れ墨やタトゥーを入れる際の針は使いまわされているケースが多く、感染症を引き起こす可能性が高いと言われています。
また、インクを体内に入れることも体に負担がかかるとも言われています。
この二つの理由に、保険会社が契約を断るケースもあります。
しかし、入れ墨やタトゥーがあると絶対に生命保険を契約できない訳ではありません。
問題なく契約できる保険会社や条件付きで契約できる保険会社もありますので、探してみると良いでしょう。
また、入れ墨やタトゥーがあることを隠して契約した場合は契約の解除や保険金が支払われないこともありますので注意しましょう。